Bridge the GAP!




私たちは、社会や会社にある問題をITの力でスムーズにする。
より便利で、簡単に。人々が知的ある想像に専念できるようサポートします。
Bridge the Gap。業務上にあるさまざまなギャップの穴埋め、橋渡しするのが私たちの役目です。













業務の効率化




事務作業が多い。ITで効率化できないか。もっと良い方法はないのではないか。
そう思ったらご相談下さい。
WEBベースのソリューションから、アクセス・エクセルを使ったシステム。
また、他社のパッケージやサービスをご紹介させて頂く場合もございます。
お客様の求めるものに応じて、適切なソリューションをご提案させて頂きます。













強み




お客様のビジネスに合わせた提案。
効率化による費用の削減、集めたデータの活用による売り上げの向上。
効率的な開発手法による迅速なシステム構築。
などが強みです。
システム開発において、仕様の取り決めをどうするかが鍵となります。
現実として、仕様を伝えきれなかったり、仕様を聞き取りが甘い場合が多く、
発注側は「このシステムでは、仕事にならない」と感じ、
受注側は「言われてない仕様までやると赤字になる」と、お互いが損をした形で終わってしまいます。

そこで、弊社としては少しづつ作成中のプロトタイプを見せながら、開発を勧めるスタイルを取ります。

ここで、需要になるのが素早くプロトタイプを開発することです。
今弊社では、Groovy + Grails を使っての開発に力を入れています。
Groovy + Grails では、単純なシステムであれば迅速に作れます。
これを利用してまずはプロトタイプで使用してみてイメージを実物として共有しながら開発を勧めます。

また、複雑なデータ分析などは、Pentaho を使い自由にデータを分析を行います。
Pentaho では、Pentaho 用にデータを編集すればすぐにグラフや、目的別にデータを集計できたりします。
これも Groovy + Grails と同じようにプロトタイプでデータを用意すればすぐにでも結果を見れます。













導入事例




中古ブランド品買取販売業務を行ってるW社。

システム導入前は商品の管理を、アクセスで行っていたが、ラベルの印刷機能などがなく商品の管理にが煩雑になっていた。

ラベルの印刷が出来れば、商品の管理がバーコードで管理でき、事務作業が大幅に減らせる。
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また、手続きのミスが頻繁に発生し手戻りなどが発生すると非常に高いコストがかかっていた。
商品の管理は店舗単位におこなっており、会社として統一したデータが瞬時に欲しい機会が増えていた。

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そこで私たちのソリューションとして、WEBアプリケーションを構築し店舗間で別々になっていたデータを一つにした。
バーコードプリンタと、バーコードリーダ、これをWEBアプリケーションとくっつけて管理できるようにした。
データが一か所にまとまったことで、会社全体としてデータの参照が素早くなった。
データの集計には、Pentaho を使い、柔軟にデータベースの集計がみれるようなった。

これにより、まずラベルの印字が即座に行われるので商品への紐付けが正しく行われミスが大幅に減った。
出荷検品作業もバーコードリーダーだけで即座にミスなく行われるので、大幅な時間短縮とミスが減った。
集計データにより、人気の商品の動向や、従業員の仕事の様子などが、俯瞰できるようになった。

また、私たちは、商品がWEB上にデータとして残る事で、探している商品を事前登録しておくと、商品入荷時にメールで教えるサービスなどを提案、提供する予定です。

このように、コストの削減だけではく売上の向上を提案することで共にパートナーとして末永くお付き合い出来る関係を気付けるよう努力しております。













製品




旬の情報や、その地方、その生産者だけの情報を発信するツール
http://pcr.uno
を開発しました。
簡単に使えて、SEO対策もばっちりの wordpress を使って、生産物にブログのURLを知らせるツールです。













会社概要




会社名 株式会社サティス
資本金 300万円
設立 平成19年9月
代表取締役 鈴木 毅
取引先銀行 みずほ銀行
住所 〒357-0044
埼玉県飯能市川寺479-1
電話番号 050-5552-6340













情報セキュリティ方針




リスクアセスメントに基づく管理を実施し、管理が効果的かつ有効であることを確実にする。
従業員及び利害関係者に対する周知、教育を徹底し、遵守すべき各種の事項と行動規範を徹底する。
当社の顧客サービス事業の、あらゆる障害から事業継続を優先する。
事件、事故に対する情報資産の価値損失を最小にする体制を整える。
2016年 07月 20日
代表取締役社長 鈴木 毅